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(2021/11/26 追記)

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新取引ルール対応 信用取引の基本と儲け方ズバリ!
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経済・金融
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【5‐1】信用取引残高から将来の売買がわかる

『新取引ルール対応 信用取引の基本と儲け方ズバリ!』
[著]福永博之 [発行]すばる舎


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 信用取引情報から市場の動きが見えてくる

◆信用取引残高で将来の売り要因・買い要因が見える


 この章では、信用取引情報の見方についてお話しします。

 信用取引に関連する情報には、おもに東京証券取引所が発表するものと、証券金融会社が発表するものがあります。まずは、東京証券取引所が毎週第2営業日(通常は火曜日)に発表する信用取引残高(信用取引現在高)について説明します。

 これまでお話ししたように、信用取引では返済をしなければなりません。買った場合は、売り返済をしなければなりませんし、売りから始めた場合は、買い戻さなければなりません。しかも、制度信用取引の場合は、6ヵ月以内という期限つきです。したがって、この残高の増減が将来の株価の動きを左右する需給のポイントになるというわけです。

 信用取引残高は、信用買い・信用売りの未決済分の金額(または株数)を表す数字です。具体的にいえば、買い残高(買い残)は、信用取引で買った人が将来売って返済することになるので、「将来の売り要因」となります。一方、売り残高(売り残)は、売った人が買い戻して返済することになるので、「将来の買い要因」になります。

 したがって、買い残高が多いと、いったん下落した後の戻り局面で買い方からの返済売りが予想され、株価の戻りが鈍くなると思われます。一方、売り残高が多いと、株価上昇の後の下落局面でも売り方からの買い戻しが予想され、株価は下がりにくくなると思われます。このことは、相場全体にも個別銘柄の株価動向にもあてはまります(ちなみに、東京と名古屋の2市場における信用取引残高を集計したものを「2市場残」と呼びます。2013年7月16日に東証と大証の現物市場が統合されたため、それまでの「3市場」から「2市場」になりました)。

 相場全体の株価動向を予測する際の目安として、金額ベースでの買い残高ピーク(東証・名証の買い残高の合計)がよく引き合いにだされます。過去の例では、次のグラフにあるように2004年から05年9月までは3兆円がピークとされていましたが、0510月以降に株価の上昇と同時に残高が積み上がり、6兆円に達しています。つまり、こうした経験則から買い残高が6兆円に近付いたり超えたりすると、株価は天井になると考えられるのです。


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