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愛国者がテロリストになった日
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歴史
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第四章 入信

『愛国者がテロリストになった日』
[著]早坂隆 [発行]PHP研究所


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下関条約と三国干渉


 欧米諸国からも耳目を集めた日清間の衝突だったが、戦火は黄海海戦から旅順攻略戦、更には清国北洋艦隊の降伏と続き、結果としては日本側の勝利に終わった。富国強兵に邁進した日本が得た一つの大きな成果であった。

 明治二十八年(一八九五年)四月十七日、日清戦争の講和条約として「下関条約」が締結された。戦勝国である日本は「賠償金二億テール(両)」「遼東(りようとう)半島、台湾、澎湖(ほうこ)諸島の割与」といった自国に有利な内容を盛り込むことができた。

 朝鮮半島に関しては「清国は、朝鮮が完全無欠なる独立自主の国であることを確認すること」「朝鮮の独立自主を損害するような清国への貢・献上・典礼などは永遠に廃止すること」などと約された。「朝鮮を清国の属国から独立させる」という日本の悲願が、ここに明文化されたのである。

 調印時の日本側の全権は、時の内閣総理大臣・伊藤博文である。

 朝鮮側も、この条約の内容を好意的に受け止めた。

 ()くして朝鮮は、清国の支配体制から漸く脱することができたのであった。


 しかし、下関条約の締結から間もない同月二十三日、ロシア、ドイツ、フランスの三国が、「遼東半島の清国への返還」を日本側に勧告。歴史の教科書で言うところの「三国干渉」である。「清国の分割」を狙う列強は、遼東半島が日本の影響下に入ることによって、当地の政情が不安定化する可能性を危惧した。

 干渉を主導したのはロシアである。「不凍港の獲得」を国家の宿願とするロシアは、遼東半島が日本の掌中(しようちゆう)に収まることを許さなかった。この干渉に対して、首相の伊藤は「列国会議による協議」を提案したが、これも実現には至らなかった。

 五月四日、日本は()むなく勧告を受諾。とどのつまり、日本は軍事力を背景とした列強の圧力の前に屈したのである。

 日本は清国との間に新たな還付条約を結び、返還の代償として三千万両を得た。だが、それとて日本側の納得のいくような内容とは、とても言い難かった。

 このような列強の理不尽な干渉に対し、日本国内では不満が増幅。『國民新聞』の主宰者である徳富蘇峰は、日清戦争に従軍取材した経験を持っていたが、彼はこの三国干渉に大きく失望し、
「力が足らなければ、如何なる正義公道も、半文の価値もない」

 と深く嘆いた。蘇峰の言論は、多くの国民に支持された。

 日本国内ではこの後、「臥薪嘗胆(がしんしようたん)」がスローガンとなっていく。「将来の成功のために耐え忍ぶ」といった意味である。国際社会の不条理な現実を経験した日本が、一層の軍事力の強化に努めていく道を選んだのは当然のことであった。

 一方の列強は、この三国干渉を経て、自国にとって有利な「清国の分割」を着実に進めていくのである。

妃暗殺事件


 三国干渉の帰趨(きすう)として、朝鮮における日本の影響力は後退。日本はそれまで朝鮮において「甲午(こうご)改革」と呼ばれる近代化政策を推し進めていたが、これも道半ばで頓挫した。

 これを好機と捉えたのが、政権を追われていた(ミンビ)とその一族である。親露派に傾斜していた妃らは、ロシアの支援によってクーデターを決行。一八九五年七月六日に政権を奪還した。

 親露政権の誕生により、それまでに構築してきた朝鮮と日本との関係性は大きく瓦解。こうして、朝鮮半島を巡る対立構造は「日清」から「日露」へと移行していくのである。

 そんな中で迎えた十月八日、一大事件が発生した。日本軍守備隊や日本人壮士(大陸浪人)、朝鮮親衛隊、朝鮮訓練隊、朝鮮警務使らが王宮内に忽然と乱入し、妃を暗殺したのである。「乙未(いつび)事変」の勃発であった。

 事件の首謀者は、朝鮮特命全権公使・三浦梧楼(ごろう)であったとされる。
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