葬儀はあわただしいものですが、役目を分担して
手際よく準備を整えることが大切です。

遺族・近親者が決めておくこと

●だれが喪主になるか

　喪主は葬儀の代表者であり、故人になりかわって参列者の弔問を受けるわけですから、通夜に入る前に決定しておかなければいけません。

　以前は法律上の相続人「嗣(し)子(し)」がなることが多かったのですが、このごろは配偶者がつとめるのが一般的です。原則として血縁の濃い順に選びます。配偶者が死亡しているときは、長男、次男の順で、男子がいない場合は嫁いでいても長女、次女の順番でかまいません。子がいないときは、父親、母親、兄弟の順になります。もっとも故人が生前に喪主を指定していた場合は、その希望に沿うのが一番ですし、喪主があまりに高齢だったり幼児の場合は弔問客に対して礼を欠くこともありますから避けるべきでしょう。喪主は葬儀に続く一連の仏事を主催することにもなります。

●宗教形式を決める

　仏式か、キリスト教式か神式かなど、葬儀の形式をできるだけ早く決めなければなりません。宗教形式は故人の意向に従うのが大原則といえます。家族が仏教徒で、故人がキリスト教信者だったある例では、はじめに仏式で行い、改めてキリスト教式でといった方法をとりましたが、やはりおかしなものです。

　仏式で近年よく問題になるのは、初めて葬儀を出す家の場合、宗旨がわからずあわてるケースです。古くからの宗旨が親から子へ、子から孫へと伝えられる機会が少なくなってきたからでしょう。こうした場合は、郷里へたずねたり本家筋に聞いて確認をとっておくことが必要です。それを怠り、他宗派で戒名をつけてしまったりすると、菩提寺で埋葬してくれない、といったことになりかねません。

　日本の葬儀は全体のおよそ八～九割が仏式といわれていますが、諸宗派によりしきたりの違いはかなり煩雑ですから、宗旨の確認だけはしっかりしておきましょう。

　一方、宗教離れが進む中で、「無宗教葬」の比率が増加しつつあるのも近年の傾向です。とくに遺言もなく、信仰もなくて形式を決めにくいときは、故人の生前の考え方を思い出し、遺族や近親者が話し合って決めるようにします。

●規模と費用を決める

　葬儀の規模は、予算とのかねあいもありますが、故人の生前の意志を尊重し、加えて社会的地位、知名度、交際範囲などを考え合わせて決めます。

　以前は、盛大であればあるほど仏となった故人が極楽往生できるとされ、たとえ借金してでも世間に笑われないような葬儀を、と考えがちでした。しかし、最近では簡略化されつつあります。

●葬儀の日程を決める

　日取りや時間は、死亡通知が届く時間や遠方からの参列者の到着時間、僧侶や火葬場の都合などを考え合わせて決定します。また法律で、火葬・埋葬は死亡後二十四時間以上を経過しないと認められないと定められています。

　現在は、死亡日の翌日通夜、二日目に葬儀・告別式というのがふつうですが、死亡時間が朝で準備ができる場合は、当日通夜、翌日葬儀・告別式というケースもあります。

　また「友引」の日の葬儀は「死者が親しい人を引き寄せる」といって、この日は葬儀をしないことが多くなります。これはまったくの迷信から出た風習ですが、現実に火葬場も休みのことが多いので、実際に日取りを決めるときは避けることになるでしょう。